新着情報

2024/02/03

能登半島地震　義援金の寄託について

能登半島地震　義援金の寄託について

この度の能登半島地震で被災された皆様に心よりお見舞い申し上げます。
株式会社トーホーは、公益財団法人山新放送愛の事業団を通して100万円の義援金を寄託いたしました。
一日でも早い被災地域の復興を心より祈念いたします。

2023/03/24

【令和4年度中小企業に向けた省エネルギー診断拡充事業者】に登録されました

SII【令和4年度中小企業に向けた省エネルギー診断拡充事業者】に登録されました。

省エネ診断について

2022/12/06

トーホー山形工場　竣工式

トーホー山形工場　竣工式

本年5月から工事を進めてきた山形工場が完成し、2022年12月6日（火）に竣工式を執り行いました。
建設工事に際して、関係者様各位には多大なご協力を賜り、深く感謝申し上げます。
新たな生産拠点での自社製造の強みを生かし、更なる飛躍に向けて、社員一丸となって取り組んで参ります。

2022/05/30

トーホー山形工場新築工事安全祈願祭

トーホー山形工場新築工事安全祈願祭

令和４年５月３０日（月）トーホー山形工場新築工事の安全祈願祭を行いました。
トーホー山形工場は、山形県中山町の工業団地内に新築され、今年１２月を竣工予定としております。
自社製造工場を持つことで、今後地下水活用システムの製造力強化・コストの削減化を図ります。

2021/08/03

令和3年度地域環境保全功労者表彰（環境大臣表彰）受賞しました

令和3年度地域環境保全功労者表彰（環境大臣表彰）受賞しました

令和3年度地域環境保全功労者表彰（環境大臣表彰）を受賞しました。

山形新聞（2021年7月15日）に、山形県庁で行われた伝達式の記事が掲載されました。
----------------------------------------------------------------------------------------------
環境保全功労者表彰　本件２団体たたえる　－県庁で伝達式
　本年度の「地域環境保全功労者表彰（環境大臣表彰）」の伝達式が14日、県庁で行われ、表彰を受けた本件の２団体をたたえた。
　表彰を受けたのは元泉地域農地・水・環境保全組織運営委員会（河北町、奥山仁六会長）とトーホー（天童市、横澤裕一社長）。同委員会は子どもたちを対象に在来メダカを活用した環境教育や、環境保全活動に取り組んでいる。トーホーは省エネルギー機器の販売・施工などに取り組み、多くの企業の省エネを進めている。
　伝達式では杉沢栄一県環境エネルギー部長が奥山会長とトーホーの岡田光一取締役東北支店長に表彰状を手渡し「県の豊かな自然を次の世代に引き継ぐ重要な取り組みで、他の模範となる」と述べた。奥山会長は「自然環境の大切さをこれからも伝えたい」、岡田支店長は「環境に特化した事業を今後も進めていきたい」と語った。
　同表彰は地域の環境保全の推進に長年にわたって取り組み、顕著な功績があった個人や団体が対象となる。本年度は全国で22個人、32団体が表彰を受けた。


また、朝日新聞（2021年7月31日）に記事が掲載されました。
---------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------
受賞ごあいさつ　－代表取締役社長　横澤裕一
　弊社は、1975年の会社設立以来、一貫して「環境」をテーマに取り組んでまいりました。2013年からは、環境エネルギー事業という位置付けで「地下水活用システム事業」と「省電力システム事業」の２本柱で、省エネ・省コストおよびＢＣＰのお手伝いをさせて頂いております。
　このたび、令和３年度地域環境保全功労者表彰（環境大臣表彰）を受賞致しましたことは、大変名誉であり、これもひとえに日ごろからご協力いただいておりますパートナー企業の皆さまのご尽力と、弊社の提案を導入いただきました、お取引企業さまのご理解のたまものであります。この場をお借りしまして、厚く御礼申し上げます。本受賞を励みとし、これからも「環境エネルギー事業」を通して、皆さまのお役に立てるように、精進してまいります。
トーホーの２つの事業
●地下水活用システム
　お客様の敷地内に井戸を掘削し、水質に応じて適切な前処理装置と膜ろ過装置を導入し、飲料水を安定的に供給。設備設置後は定期メンテナンス、緊急時の対応まで、綿密なアフターサポートを行います。水道水の８０％以上をこの地下水に置き換えることができ、水道代の大幅な節約に貢献できます。災害時におけるライフライン確保のための導入も進んでいます。
●省電力事業
　ＬＥＤ照明や高効率空調への更新、電力監視・自動制御システム（ＥＭＳ）など省エネ機器を通して、企業の省エネ・省ＣＯ２に貢献。２０１６年から、経済産業省管轄のエネマネ事業者に採択され、各省庁の補助金活用のお手伝いや初期投資ゼロのレンタル方式による設備導入などもご提案しております。お客さまの設備更新のニーズやご計画に応じた導入コストの削減と省エネルギーをご提案致します。

  • 次 へ