株式会社トーホーの新着情報をご紹介致します。

今年は東北支店に2名入社しました。
会長より祝辞を頂き、辞令交付を受けた新入社員は緊張した面持ちで決意を表明してくれました。

2015年3月20日
3/16、3/17にエコアクション21の中間審査を受け、「A」判定をいただきました

2013年環境活動レポートをご覧下さい

2012年5月30日
朝日新聞（２０１２年５月３０日）に掲載されました
井戸水活用広がる　

市立病院済生館は今春、あまり使っていなかった井戸に浄水装置を取り付け、地下水を上水道に使っている。

一方、１日２８０トンの上水を必要とする済生館は、災害で水道が断水した場合、「病院機能が維持できない」と、約４７００万円をかけて地下水の浄化設備を取り付けた。
活用したのは、敷地内にあった本造り酒屋の井戸。清酒の仕込み用に使われていた地下１５０メートルの井戸水は「塩素殺菌しなくても飲めるくらい良質な水」（済生館管理課）で、１日２８８トンもの水量がある。災害で停電しても、病院の自家発電機で必要量をくみ上げられるという。
済生館での地下水の活用は、袂日の削減にもつながりそうだ。それまでは市上下水道部に月１２０万円の水道代を払ってきたが、４月からは水道の使用をほとんどやめたため、浄化装置の維持費など月３０万円程度で済むという。
水を売る市上下水道部も水を買う済生館も、同じ市の機関で、地下水活用には遠慮もあったようだが、「断水したら市が持っている２トンの給水車で水をピストン輸送しても間に合わない」ことから、事業化が認められた。

山形エコアクション２１

２０１２年３月２日、山形エコアクション２１の認証を取得しました。

エコアクション２１

２０１２年３月２日、エコアクション２１の認証を取得しました。

東日本大震災義援金
2011年3月24日
山形新聞(2011年3月24日)に掲載されました
東日本大震災義援金

山形新聞、山形放送、愛の事業団

東日本大震災の被害者を支援するため、山形新聞、山形放送、山形放送愛の事業団が受け付けている義援金は23日、316件、約3854万円が寄せられた。
集まった善意は累計で2221件、総額約2億6534万円となった。
事業団は同日、被災地に送るため、これまでに寄せられた義援金から1億5千万円を日本赤十字社県支部に寄託した。

東北砕石（天童市、佐藤和夫社長）とトーホー（同、横沢裕一社長）は計150万円。
両社の五十嵐健会長と佐藤社長が山形メディアタワーを訪れた。
トーホーは仙台市内の病院などに井戸水浄化装置を供給しており、五十嵐会長は「断水時に有効に機能した。この技術を普及していきたい」と話していた。

地下水浄化システム導入
2009年8月22日
山形新聞(2009年8月22日)に掲載されました
酒田・日本海総合病院
年間水道料金30%削減へ

災害時飲料水供給も

　①水道使用料金の節減②災害拠点病院としての上水の確保③災害被災者に対する飲用水の供給－を図るためシステムを導入した。
　病院事務局によると、「地下水浄化システム」は深さ約120メートルまで掘った井戸から地下水をくみ上げ、最近やウイルスなどの不純物を取り除く逆浸透膜ろ過処理で水を浄化、飲用可能な上水として病院のタンクに送る。浄化された地下水は飲料水のほか、治療行為や患者の入浴、洗い物などに使用される。
　2月にシステム導入の工事を開始、7月末から地下水の給水を始めた。1日の水使用量約209トンのうち、地下水が8割、市の水道が2割となり、従来は年間約2千万円だった水道料金が約1400万円まで削減される。くみ上げた地下水の使用量に応じて、月ごとに施工した天童市の「トーホー」（横沢裕一社長）にシステム貸借料を支払う契約のため、今回のシステム導入に際して設備費はかかっていない。
　地下水浄化システム導入により、給水設備のそばに設置した蛇口と給水ホースを使い、災害時でも病院内で使用する水を確保した上で1日当たり3万2千人分の飲料水が提供できるという。地震などで停電した場合、病院内の非常発電装置から電源を供給して断水を防ぐ仕組みだ。
　日本海総合病院事務局は「上水の安定供給が図られることで、大きな災害が起きた際にも入院患者や市民にとって安心な医療サービスの提供につながる」としている。

2009年8月3日
河北新聞(2009年8月3日)に掲載されました
水道代 年間600万円節減
使用料の8割賄う

酒田・日本海総合病院
災害時3万2000人分の飲み水提供

　水道使用にかかるコストの削減を図ろうと、日本海総合病院（酒田市）が、地下水を浄化して利用するシステムを敷地内に設置した。災害時に病院を含む地域一帯の水源確保も役立てるため、給水設備も完備した。
　敷地の地下約120メートルまで掘削した井戸からの地下水をくみ上げて、逆浸透膜ろ過装置で浄化し、飲用可能にした上で、病院のタンクに送る仕組み、1日の水使用量約7万2000トンのうち、地下水が8割、上水道が2割となる。地下水の供給に必要な経費を加えても、これまでの年間水道料金の約30%、約600万円を節減できるという。
　非常用などとして設備の脇に、蛇口と給水ホースも設けた。大規模災害時に停電や断水が起きた場合でも、病院の自家発電装置を電源に、院内の必要量を確保した上で、1日3万2000人分の飲用水を供給できる。
　施工したトーホー（天童市）によると、大規模災害まで想定した公共施設の地下水浄化システムは、全国でも珍しいという。
　日本海総合病院は、水供給と設備制御のサービスを一括して同社から購入する。同病院の栗谷義樹理事長は「コスト削減だけでなく、病院と地域のライフライン確保につながる。システム導入のメリットは大きい」と話している。

朝日新聞(2009年7月28日)に掲載されました
地下水利用し専用水道設置

酒田の病院

酒田市にある日本海総合病院は27日、敷地内に地下水を利用した専用水道を設置し、上水の給水を開始した。年間の水道料を約600万円削減できるという。大規模災害発生時には、地域住民に非常用飲料水を供給する考えで、そのための給水口も設けた。県内では初めてという。
地下水をくみ上げて逆浸透膜濾過処理をし、塩素滅菌する浄水システム。停電時は非常発電装置から電源を供給する。通常は専用水道8割、市の水道2割を併用する。
災害時は1日約3万2千人分の非常用飲料水を給水できる。

荘内新聞(2009年7月28日)に掲載されました
地下水で上水確保

日本海総合病院
災害時も安心医療提供

酒田市の日本海総合病院(栗谷義樹理事長)に、くみ上げた地下水を濾過処理して上水に利用するシステムが導入され27日、同病院施設内で給水開始式が行われた。経費の削減、災害拠点病院としての上水確保、大規模災害時の被災者らに対する上水の提供などが可能になるため、同病院では「入院患者や地域住民に、安心した医療サービスの提供ができる」としている。
システムは、トーホー(本社・天童市、横澤裕一社長)が設置。敷地内に井戸を掘り、そこからくみ上げた地下水を人工透析や海水の淡水化、純水の製造に用いられる高度な膜ろ過技術などを使って細菌類やイオン成分まで除去し、塩素殺菌して給水する。同社によると、これまで県内では駅ビルや病院など13施設、全国では110施設で稼働しているという。
日本海総合病院の場合、深さ120メートルの井戸からくみ上げた地下水をろ過処理し、一日当たり最大306立方メートルまで給水できる。同病院はこのシステムを借りる形をとり、上水を1立方メートル当たり■円で購入する。
同病院の上水道使用量は1日当たり平均209立方メートル。通常時は地下水8割、市水道2割を混合してして使う。この場合、従来より年間で約600万円の経費節減になる。市水道が断水、または地下水浄水システムが故障した際は、どちらかを10割給水にして対応。停電時は同病院の自家発電装置から電源を供給する。
このシステムの余剰給水量は1日当たり97立方メートルあり、非常時に必要とされる飲用水(1人1日当たり3リットル)を、3万2000人分確保できる。
この日はシステムが設置された同病院の北西側敷地で給水開始式を行った。関係者約30人が出席。栗谷理事長が装置の電源スイッチを押し、システムを稼働させた。その後、特設された非常時給水口から流れ出る水を参加者全員で試飲。システムの心臓部「膜ろ過」部分など施設を見学した。